文責:関東財務局(金商)第532号投資助言業 アブラハム・プライベートバンク
ご存知の通り、グリーンスパンが言うところの「100年に1度の金融危機」が起きています。 あらゆる投資家の含み損が物凄い速さで進む現在、ある意味、パニックそのものといえるでしょう。株は暴落し、不動産も下落し、資源は高騰、食料は不足、新興国のインフレ進行、景気減速・・・・まさに、あらゆる投資家にとって苦難の時代になったかのように
見えます。
ところが、サブプライム問題が深刻化した2007年8月から、米リーマン・ブラザーズの破綻により世界金融が混乱を深めた2008年9月。いわゆる最悪の1年間に、なんと上昇率116.8%以上も資産を増加させているファンドがあるのをご存知でしたか?
そして、そのファンドが日本の富裕層に大人気で、この危機の中、富裕層がさらに富裕になっているとしたら・・・・
論より証拠、まずはこのグラフをご覧ください。
※上記は過去の運用実績であり、本ファンドの将来の運用成果を示唆あるいは保障するものではありません。
※1993年12月から2003年3月の実績は、実際の売買実績を基に米ドル通貨単位へ変換されたものです。
上記のグラフをご覧いただければ明かですが、たまたまこの1年だけ+116.8% と好調だったわけではありません。「まぐれ」では断じてありません。
このファンドは上記実績のグラフの通り、 2000年のITバブル崩壊、2001年の9.11同時テロ、2003年のイラク戦争、そして2007年のサブプライム問題、2008年のリーマン・ブラザーズの破綻など世界のマーケット環境を急変させる大惨事をことどごく乗り越えて来たのです。驚くことに、10年間以上、平均して30%以上のリターンを連続で叩き出しています。
上記のファンドは、いわゆる「ヘッジファンド」と呼ばれています。勿論、ヘッジファンドといっても玉石混合です。
今回のサブプライム問題の影響で、信用収縮により破綻に追い込まれたヘッジファンドも多数あります。一方で着実に運用資産を積み上げ、利益を上げているヘッジファンドも存在しているのです。
ヘッジファンドというと、もともと富裕層限定の私募形式のものが多かったため情報が公開されておらず、「正体不明のハイリスク・ハイリターンの ファンド」というイメージが一般には強いかもれません。
しかし、これには理由があります。投資運用業界において情報公開は、敵(他の投 資家)に自分の手の内をばらすことに他なりません。したがって、高収益を求める真剣なファンド程、一般に対しては情報を公開しないのです。
そのため、欧米の富裕層は資産運用において投資アドバイザーを雇うことにより、そうした投資情報にアクセスしているのが実情です。年金基金などの機関投資家がゲートキーパーという「目利き専門業者」を雇うのと同様に、個人富裕層も、投資アドバイザーを雇うわけです。実は、同じような動きが日本の富裕層においても起こっています。
例えば、金融資産1億円以上の富裕層のみが入会できるYUCASEE(ゆかし)。その会員の中で特に多忙な方は、アブラハム・プライベートバンク株式会社を投資アドバイザーとして雇っています。富裕層である彼らが、この金融危機の中で更に資産を殖やしたカラクリは実は、上記のファンドだったのです。
もう一度、上記のファンドを、一般向けの銀行・証券会社で販売されている投資信託と比べてみましょう。
※上記は過去の運用実績であり、本ファンドの将来の運用成果を示唆あるいは保障するものではありません。
※1993年12月から2003年3月の実績は、実際の売買実績を基に米ドル通貨単位へ変換されたものです。
※1 USドルベース
※上記の表の本ヘッジファンド(A社)のリターンは、他社のファンドと同じ2008年3月末を基準として算出。
なお、本文記載の本ヘッジファンドの数値は2007年7月末〜2008年12月末の上昇率を年率換算した値となります。
※A社以外の各種データはモーニングスターより抜粋
この富裕層に人気のファンド、今なら、アブラハムプライベートバンクに相談すれば、YUCASEE(ゆかし)会員でなくても、投資が可能なのです。 最低投資額1,000万円前後の小口からの「とりあえず投資」も可能です。
まずは、弊社アブラハムプライベートバンクにご相談ください。私達の投資アドバイザリーサービスをご説明申し上げます。海外ヘッジファンドの情報に関しては、多くの場合、日本人がアクセスできるチャンス・期間は非常に限定的です。窓が閉まるその前に、ご興味のある方は、お急ぎください。
国民が金融商品情報から隔離されている
(大前研一著/心理経済学 講談社から抜粋)
所得が減っても、寡黙に利回りに耐え、貯蓄を増やし続ける。その理由は、どこにあるのだろうか?(中略)
第2は、国民が金融商品に対する情報から隔離されている事が挙げられる。現在の外為法では、日本人は海外でどれだけ資金を運用してもかまわないことになっているが、現実にそれを実戦している個人はほとんどいない。節税のためにオフショア(タックスヘイブンと呼ばれる地域)市場に資産が移ったり、外資ファンドに資金が集中してしまと日本経済が破綻するため、財務省や金融庁によって、オフショア市場や外資ファンドに対するリスクが盛んに協調され、国民に対して「手をださないように」啓蒙しているのである。この行為はほとんどが詐欺的だ。(中略)
また、財務省と金融庁による外資金融機関への指導や規制も強い。資格を持たない人間が、特定のファンドや金融商品を勧めるような記事を書いたりテレビなどで発言したりすれば、「免許もないのに勧誘している」と誤解され、すぐに警告を受ける。こうした指導や規制によって、日本人には世界の金融商品の情報が届かない仕組みになっているのである。




















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